活動の記録

Journal of the Japanese and International Economiesから、家計所得の変化が教育費支出と子どもの学力に与える効果を検証した論文を出版しました。2010年から2012年にかけての政権交代は、子ども手当（児童手当を含む）の額と支給基準に大きな変更をもたらしました。本論文では、2010年から慶應義塾大学で設計・収集している「日本子どもパネル調査（JCPS）」等を用いて、手当額の変更による家計所得の変動が、教育費支出や子どもの学力に影響を与えているかを検証しました。直井道生（慶應義塾大学）、中村亮介（福岡大学）、野崎華世（大阪経済大学）、佐野晋平（神戸大学）、妹尾渉（国立教育政策研究所）、敷島千鶴（帝京大学）との共著です。

Chinese Journal of Sociology (Sage Publication)から、日本・中国・米国における学力や学習意欲の男女差と家庭背景との関連に関する国際共同研究を出版しました。野崎華世（大阪経済大学）、湯川志保（帝京大学）、李汪洋（北京師範大学）との共著です。

Chinese Journal of Sociology (Sage Publication)から、日本・中国・米国のこどもの時間の使い方に関する比較研究を国際共同研究を出版しました。中村亮介（福岡大学）、山下絢（日本女子大学）、田村輝之（京都経済短期大学）、周扬 （北京大学）との共著です。

IDE 現在の高等教育「高等教育の無償化を問う」2020/2-3 No618に「経済学から見た高等教育無償化政策」を掲載しました。
以下のリンクは、最終校正前の原稿です。内容の正確さは保証しません。参考までに利用してください。

フィナンシャルレビューに標記の論文を出版しました。全国学力・学習状況調査の調査票情報を用いて、校長固有の効果の分布を計測しました。佐野晋平（千葉大学）との共著です。

Japan and the World Economy に標記の論文を出版しました。そこでは、都道府県で異なる高等学校入試科目の組み合わせとその変遷が、大学進学率等に与えた影響を実証分析しました。直井道生（慶應義塾大学）との共著です。

来年度のセミナー募集内容について話をしました。資料はここからダウンロードできます。

上記ワーキンググループにオブザーバとして参加

Presented "Children’s time use and educational outcomes in Japan"（共著者による）.
Presented "Gender differences in educational outcomes and investment in Japan."

ワークショップに招待され、日本の子どもや教育の不平等を研究するためのデータの現状について紹介し議論した。